イーサリアム（ETH）は、分散型アプリケーション（dApps） やスマート・コントラクトを構築するためのブロックチェーンプラットフォームとして、ヴィタリク・ブテリン氏やギャビン・ウッド氏らにより開発されました。

数ある暗号資産のなかでも、イーサリアムの時価総額は常に上位に位置しており、業界内でも中心的な存在として知られています。

この記事では、イーサリアムの特徴や仕組み、使い方、歴史、法律の動向、将来性などを徹底解説します。

イーサリアムの(ETH)の特徴や仕組みを分かりやすく解説

「イーサリアム(ethereum)」とはプラットフォームの名前であり、そのなかで流通する暗号資産（仮想通貨）を「イーサ（ETH）」と呼びます。

プラットフォームとは、何かを動かすための土台となる環境のことです。イーサリアム上では「分散型アプリケーション」が開発され、これを動かす土台としての役割が大きいと言えます。

ただ、イーサリアムとイーサの区別を付けずにどちらも「イーサリアム」と呼称されることが多いのが現状で、この記事でも「イーサリアム」で統一して解説していきます。

ビットコイン以外の暗号資産は「アルトコイン」と総称されます。
イーサリアムもアルトコインの一つであり、その時価総額や歴史から、主要なアルトコインとして広く認知されています。

また、暗号資産に似た存在として、トークンと呼ばれるものがあります。

• 暗号資産：独自のブロックチェーンを持つ通貨
• トークン：既存のブロックチェーン上で発行された通貨

ただ、その区別は曖昧な場合が多く、トークンも含めてアルトコインと称されることがほとんどです。
こうした背景からアルトコインと呼ばれるものは、日々増え続けており、数千種類を超えています。

イーサリアムは、ビットコインの根幹であるブロックチェーン技術に加え、管理者がいない分散型アプリケーションを構築するのに特化した特徴を持っています。

ここでは、イーサリアムがビットコインと共通して持つ「P2P（Peer to Peer）」「ブロックチェーン」という技術に加え、分散型アプリケーションを構築するうえでの根幹となる「スマート・コントラクト」について解説していきます。

イーサリアムは、ビットコインと同じように発行主体や銀行などの中央集権的な管理者が存在せず、ブロックチェーンと呼ばれる分散型の公開台帳技術を導入しているため、ネットワーク上でトランザクション（取引）や契約が生じると、その情報はネットワークに参加する全ユーザーに共有されます。

ブロックチェーンに記録された情報は、原則として後から書き換えることができず、世界中の不特定多数の人々の監視下に置かれるため、信頼性が担保される仕組みとなっています。

イーサリアムのネットワークは、参加者同士がサーバーを介さずに直接接続するという通信方式のP2P通信により形成されています。

スマートコントラクトとは、人の手を介さずに契約を自動で実行する仕組みであり、1994年に暗号科学者のニック・ザボー氏により提唱された概念です。

ビットコインは決済システムに特化したネットワークですが、イーサリアムは様々な種類の契約を自動で履行できるシステムを構築することができます。

例えば「1年後に条件Xを満たした場合に、AからBへ1ETHを送金する」といった複雑な契約も自動で実行するようにプログラムを組むことができます。

イーサリアムが汎用性のあるスマートコントラクト機能を実装したことで、金融だけでなく多種多様な業界でブロックチェーン技術の導入が検討されるようになりました。

ブロックチェーンの技術的な課題として「スケーラビリティ」があります。

これは、ブロックチェーン上での取引量が増加すると、時間あたりに処理できる情報量の上限に達し、処理が滞る現象で、スケーラビリティを解決する手段の一つとして開発されたのが、サイドチェーン技術です。

ブロックチェーンに枝分かれした「サイドチェーン」と呼ばれる別のブロックチェーンを新たに接続し、取引内容をサイドチェーンで処理し、その最終結果のみをメインチェーンに反映する技術です。

メインチェーンで処理する情報量を抑えることが可能になり、スケーラビリティに対する有効な対策となっています。

イーサリアム上の取引手数料は「ガス代」と呼ばれます。この手数料は、ブロックチェーン上に取引データを記録した参加者へ支払われます。

ガス代は「Gas（仕事量）× Gas Price（1Gasあたりの単価）」で計算され、そのうち「Gas Price（1Gasあたりの単価）」は自由に設定できる仕組みになっています。

ガス代が高く設定された取引が優先的に処理されるため、取引が活発に行われると処理を円滑に進めるために、手数料であるガス代が高騰する傾向にあります。

「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）」と「プルーフ・オブ・ステーク（PoS）」は、ブロックチェーン上で記録するうえでの合意形成アルゴリズムのことです。

プルーフ・オブ・ワーク（PoW）は、誰よりも仕事をした人がブロックチェーン上に記録する権利を持ちます。

一方、プルーフ・オブ・ステーク（PoS）は、預け入れしている金額、預け入れ期間に応じてブロックチェーン上に記録する権利を獲得できます。

PoWで課せられる仕事は、数学的に難解な問題を解くことであり、非常に高性能なパソコンを使って、膨大な電気代が消費されることが問題視されていました。

そのため、環境負荷軽減の観点から、電気代を大幅に削減できるPoSへの移行が進められています。

イーサリアムにはスマートコントラクト機能を使用することが可能なため、DeFi（分散型金融）で多く使用されています。

DeFi（分散型金融）とは、金融仲介のルールを再定義することを目的とした、ブロックチェーン上に構築された金融アプリケーションを表す言葉です。

イーサリアムのスマートチェーンをベースにした分散型のアプリケーションなので利用が増えるとイーサリアムの価格が上昇します。

中央管理者が必要なく、自律的に金融資産の管理を行えます。
中央集権型の取引所だと高い手数料が発生したり、入出金に時間がかかりすぎてしまいますが、その問題をDeFiは解決することが可能です。

あらゆる種類の取引から仲介業者を排除することは、DeFiの大きなメリットの一つです。
世界中の誰からでもお金の貸し借りを簡単にできるようになり、暗号資産の流動性を大きく増やしました。

DeFiの具体例として、UniswapやSushiswapなどが分散取引所（DEX）の代表的なものです。

DeFiでは、年間利率が100%以上で運用できる場合もあり多くの投資家が参加しています。

イーサリアム（ETH）の歴史、開発者は？

イーサリアムは、2013年に当時19歳でビットコインの熱狂的な支持者だったヴィタリク・ブテリン氏によりその構想が描かれ、それに共鳴したギャビン・ウッド氏により数学的に体系化され、原型が作られました。

2014年には、イーサリアムの開発資金を調達するプレセールが行われ、約16億円もの資金を調達することに成功しました。

しかし、イーサリアムの歴史は順風満帆というわけではありません。
2016年にスマートコントラクトの脆弱性を突いた「THE DAO事件」というハッキング事件が起こり、約360万ETHが盗まれました。

そうした課題に対し、イーサリアムはシステムのアップデート（ハードフォーク）で対応してきました。

イーサリアムは、「Frontier」「Homestead」「Metropolis」「Serenity」という4大アップデートを経て完成することが計画されています。

そして現在は、最終アップデートである「Serenity」の実装に向けて検討が進められています。

日本におけるイーサリアム（ETH）の法的な位置づけ

不正アクセスによる暗号資産の流出事件、暗号資産取引所の体制の不備が多発したため、暗号資産の利用者を保護するために、日本では暗号資産に関する法整備が進められています。

ここではイーサリアムを含めた暗号資産に関連する法律を紹介します。

2017年4月1日に施行された同法により、暗号資産の交換業者に対し登録制が導入されました。

また、顧客の暗号資産を守るための制度の枠組みも設定されています。

2019年に改正、2020年に改正法が施行され、法定通貨と明確に区別するために、仮想通貨から暗号資産へ呼称変更されるなど、暗号資産交換業者への規制が強化されています。

2019年6月に公布された改正によって暗号資産取引にも同法が適用されることとなり、暗号資産を用いた新たな取引（デリバティブ取引、ICOなど）に対応すべく、法改正が進められました。

2020年6月に公布された改正により、暗号資産取引（デリバティブ取引を含む）に関しても同法が適用されました。

暗号資産の交換業者は、暗号資産の性質について利用者へ説明義務が課されることとなり、広告・勧誘に対しても管理が強化されています。

（参考：政府広報オンライン「仮想通貨」を利用する前に知ってほしいこと）

イーサリアム（ETH）の使い道

次に、イーサリアムの主な利用方法について紹介します。

イーサリアムでは、様々な種類のアプリケーションを構築できますが、イーサリアム上で発行される暗号資産であるイーサは、投資対象としても利用されています。

日本では、2017年4月1日に施行された改正資金決済法により、暗号資産の財産的価値が認められています。

金融庁のウェブサイトでは、ビットコインをはじめとする暗号資産ユーザーに向けた各種情報がまとめられているほか、相談室も設けられています。

投資目的での利用を検討する際には一度確認しておくと良いでしょう。

（参考：暗号資産（仮想通貨）に関する相談事例等及びアドバイス等）

イーサリアムには現在、9種類のトークン規格があり、誰でも簡単に独自のトークンを発行することができます。

これまでに数多くの暗号資産がイーサリアムのプラットフォーム上で発行されてきました。

近年、話題を集めているNFT（Non fungible token）を発行できる規格（ERC721、ERC1155）も用意されており、NFTを発行できるプラットフォームとしても世界一の規模となっています。

イーサリアム系列のNFTプラットフォームには、オープンシー（OpenSea）、ラリブル（Rarible）などがあります。

イーサリアムは、分散型アプリケーション「dApps（Decentralized Applications）」を開発するプラットフォームとして、多くのエンジニアから支持されています。

イーサリアム上で構築されたアプリケーションは、前述のスマートコントラクトにより、取引が自動化されるために、運用手数料を必要とせず、低コストで運用できます。

例えば、実際に次の機能を持ったアプリケーションがイーサリアム上で稼働しています。

• 暗号資産の預け入れや貸付
• 暗号資産同士の両替
• 暗号資産を使ったゲーム
• NFTの売買

ここで紹介した以外にも、様々なdAppsが開発されており、今後に期待できます。

近年、投資家が保有している暗号資産を貸し出し、期間と貸付数量に応じた利息分を暗号資産で得られるレンディングサービスが数多く登場しています。

また、イーサリアムでは、分散型取引所（DEX）で扱われている暗号資産のマーケットに対して流動性を供給することで金利を得る流動性マイニングというサービスも登場しており、まったく新しい経済圏が形成されつつあります。

LINE BITMAXでは、暗号資産貸出サービスを提供しているので、気になった方は以下の記事をご覧ください。

イーサリアム（ETH）とハードフォーク

ハードフォークは、暗号資産における仕様変更（アップデート）のことです。暗号資産は課題を解決するために、アップデートすることがあります。

イーサリアムはこうした開発が積極的に行われている暗号資産であり、過去に何度もアップデートが行われてきました。

ハードフォークが起こると、その前後での暗号資産同士で互換性がないため、別の暗号資産として独立して存在します。

例えば、2016年7月には、イーサリアムがハードフォークした結果として「イーサリアム・クラシック（ETC）」が誕生しました。

イーサリアム（ETH）の始め方

ここまでの解説で「イーサリアムに投資したい」「イーサリアムを使ったdAppsを利用してみたい」と興味を持たれた方もいるかと思います。

ここからは、暗号資産（仮想通貨）を購入するうえで知っておきたい注意点やイーサリアムを購入するまでの流れについて解説していきます。

暗号資産取引所と言っても、「取引所」と「販売所」の2つのタイプがあります。

取引所ではユーザー同士で互いの暗号資産を取引しますが、販売所では業者が暗号資産を保有しており、それをユーザーが売買します。

イーサリアムの買い方はとても簡単で購入に難しい手続きはありません。

ステップ1．暗号資産取引所の口座を開設する
ステップ2．日本円を入金する
ステップ3．イーサリアムを購入する

日本円でイーサリアムを購入するためには、国内の暗号資産取引所、又は販売所から選びましょう。 口座開設は無料ででき、複数の取引所、又は販売所で口座開設しても損にはなりません。キャッシュバックキャンペーンを行っている取引所、又は販売所もあるため、複数の候補から選択することをおすすめします。
※LINE BITMAX販売所ではイーサリアムを取り扱っておりますが、取引所での取扱通貨は「リンク（LN）」のみになります

口座開設には、ほかの金融機関のように身分証明書を送付する必要があります。

書類の提出方法は、郵送以外にもインターネット上で画像ファイルをアップロードするだけで完結することが多く、非常に簡単です。

口座が開設できれば、法定通貨（日本円）を入金します。入金口座が設定されているため、法定通貨の振込と同様の手順で進められます。

入金が完了すれば、イーサリアムの購入が可能です。イーサリアムは小数点以下の枚数（0.001ETH）から購入できるため、1,000円未満という少額から投資が始められます。投資機会を逃さないためにも、まずは口座開設だけでも行っておくと良いでしょう。

イーサリアム（ETH）を持つならウォレットも必要

イーサリアムに限らず暗号資産を保有する場合は、安全な資金管理という点から「コールドウォレット」に暗号資産を移動させることが重要となります。

コールドウォレットではインターネットから遮断された状態で秘密鍵を管理します。 誰かに秘密鍵が知られてしまうと持っている暗号資産が盗まれてしまう可能性があるため、このコールドウォレットが必要なのです。

また、今後、dApps（分散型アプリケーション）を利用する予定があるのなら、イーサリアムネットワークに対応した専用のウォレットが必要です。

暗号資産取引所の口座でETHを保有しているだけでは、dAppsを利用することはできません。dAppsと接続するためには、「メタマスク」などのウォレットを用意してください。

興味のある方は一度調べてみましょう。

イーサリアム（ETH）と税金

イーサリアムをはじめとする暗号資産の取引によって生じた利益は雑所得扱いとなり、利益が20万円を超える場合は確定申告が必要です。

後々、多額の税金が課税される可能性もあるので、どのような状態が「利益確定（＝利益が発生した）」と判断されるのかを理解しておくことが大切です。

暗号資産の確定申告の方法や具体的な損益計算方法については、以下の記事を参考にしてみてください。

また、イーサリアム2.0が実装されると、ステーキング（掛け金）に応じて報酬を受け取ることができるようになります。

ステーキング報酬が得られるようになるのは数年後と言われており、ステーキング報酬に関する税務上の取り扱いも、2021年9月時点では整備されていません。

イーサリアム（ETH）の今後・将来性

イーサリアムは、ビットコインのように発行上限が決まっておらず、資産性という点では劣る部分もあります。

しかし、イーサリアムが展開するdAppsは拡大し続けており、市場規模は右肩上がりです。

こうした背景から、今後の値上がりという観点だけでなく、dAppsを利用する手数料として、イーサリアムの需要は伸び続けることが予想されます。

将来性に期待できるイーサリアムを始めよう

ここでは、数ある暗号資産のなかでも特に注目を集めるイーサリアムについて解説しました。

イーサリアムは今後、PoSへの移行やスマートコントラクトを活用したアプリケーションの開発が進むことで将来性に期待ができる暗号資産と言えるのではないでしょうか。

時価総額はビットコイン（BTC）に次ぐ第2位の暗号資産です。プラットフォームとしての役割にも期待が高まるイーサリアムの動向に今後も要注目です。